SO Technologies株式会社との共催ウェビナーにIoT第二事業部の山川さんが登壇しました

2021年6月16日(水)11時00分~12時00分、SO Technologies株式会社との共催ウェビナー「知らなきゃ損!Googleマイビジネスの専門家が解説する店舗情報管理のDX時短術」にIoT事業本部 IoT第二事業部の山川 聡さん(以下 山川さん)が登壇しました。
ウェビナーには67名が参加し、山川さんは「店舗情報管理の最適化によるGoogleマイビジネスの効率的な運用」というテーマで、当社の店舗情報管理サービス「Area Marker」についてデモを交えて紹介しました。

DX推進・データ活用の重要性

現在、オウンドメディアやGoogleマイビジネスなどにオフィシャルの情報を掲載し、顧客から関心、信頼を得ることや、誤った情報による機会損失を防ぐこと、また休業や営業時間の変更等の情報をタイムリーに発信することは非常に重要な課題です。
しかし負荷の問題などでなかなか効率的な運用ができていない店舗や企業が多く存在するのが現状となっています。

Area Marker

Area Markerとは

「Area Marker」はWebサイトの活用・集客支援やBCP(事業継続計画)活用支援を行う、複数拠点でオフィスや店舗を展開する企業向けのサービスです。
地理的に分散している店舗のビジネスデータを軸としてこれをクラウド上で一元管理することで、ビジネス支援や作業効率向上、コスト削減、拠点間のコミュニケーション促進に効果をもたらします。

この「Area Marker」はこれまで当社が展開してきた「店舗案内パッケージ」の進化版です。店舗検索機能に加えてGoogleマイビジネスとの連携※や拠点と気象情報を掛け合わせたBCP活用支援も可能となりました。
※SO Technologies株式会社のライクルGMBを通じてコンソール画面に連携する形式です。

オウンドメディアやGoogleマイビジネスの効率的な運用をサポート

「Area Marker」はオウンドメディアやGoogleマイビジネスの効率的な運用をサポートします。

①一元管理が可能
「Area Marker」の管理ツールによって情報を一元管理することで、オウンドメディアとGoogleマイビジネスを二重で運用する必要がなくなり、作業負荷を軽減できます。
②常に公式の情報を維持できる  
Googleマイビジネスではユーザーによって情報を修正できてしまうといった機能があり、このデータの修正・管理には手間や労力が非常にかかります。「Area Marker」を通じてGoogleマイビジネスに連携し上書きを行うことで、常に公式の情報を維持することができます。

デモンストレーション

「Area Marker」のサービス紹介後には、デモンストレーションを行いました。
簡単な操作方法で効率的な情報管理ができること、迅速で正確な情報発信につながることを参加者へアピールしました。

管理ツールについて

簡単操作の管理ツールでアイコン画像の差し替えといった細かな変更も可能です。
管理ツールは店舗検索サイトとしても活用できます。

また、地図上のアイコンをクリックすると店舗の詳細情報を確認することができます。

拠点情報の登録には、CSVのダウンロードによる一括登録だけでなく、差分情報のみの登録にも対応しています。
管理ツールで登録した拠点をGoogleマイビジネスと自動連携することも可能です。

BCP活用支援

拠点情報と気象災害情報を掛け合わせて、顧客のBCP活用を支援する機能です。
災害時には影響のある店舗を自動で判定し、画面左側のリストへピックアップします。
降雨情報、地震情報、警報、注意報に加えて、洪水被害や台風情報についても確認することができます。

地図上に情報を一括表示することで、視覚的に大変わかりやすい仕様に。
地図上に情報を一括表示することで、視覚的に大変わかりやすい仕様に。

ウェビナーを終えて

デモンストレーションの後には質疑応答が行われ、ウェビナーは終了しました。
最後に、山川さんよりウェビナーを終えてのコメントをいただきました。

Q.手ごたえや参加者の反応はいかがでしたか?

山川さん:
Q&Aセッションでは予想以上に多くの質問をいただき、驚きました。
ウェビナーの時間だけでは回答しきれない質問もいくつかありました。
アンケートにも40名ほどの方が回答くださり、20件余りの継続的なアプローチが見込めるお客様もおりますので、初回の手ごたえとしてはまずまずです。
回を重ねて内容を充実させ、集客性の高い取り組みにしていきたいです。

Q.ウェビナーへの登壇にあたり意識した点、工夫した点はありますか?

山川さん:
Googleマイビジネスにおいて、公式の情報と実態が異なる際に起こりうる問い合わせや、これを整備、管理していくタスクの大変さを想像し、参加者に「自分事」としてイメージしてもらえるように意識しました。
また、昨今のコロナ禍の影響だけでなく、気象災害によるリスクについても触れ、BCP活用の面でも興味を持っていただけたのではないかと思います。

Q.今後の取り組みがあれば教えてください。

山川さん:
2~3ヶ月に1回の頻度でウェビナーを開催していきます。また、集客を増やす手段やコンテンツについても継続して模索していきます。さらに、「Area Marker」のマーケティングを担当する中島 塁さん主導で、MAツールを用いたウェビナー参加者への継続的なナーチャリング活動を行います。
タイムリーにHOTリードへの昇華を検知することで、営業が触るだけでゴールを決められる「ナイスパス」を創出していきます。

 

山川さんは今後もBCP活用支援をテーマとしたウェビナーの開催を検討予定です。
こちらのウェビナーについても開催次第、社内報にアップ予定ですのでぜひご確認ください。